採用・人財育成

近鉄グループでは、「多様性の確保」を重要な要素とし、人財に関する基本的な方針を「意欲と能力と人格を備えた人材の採用および育成」と「人材が力を発揮しやすい環境整備」とします。
本方針のもと、多様な知識・経験・個性を有する社員が、「いつも」を支え、「いつも以上」を創ることにより、お客さまへ多様な価値を提供し、グループの持続的な成長を実現します。

近鉄グループは多様な業種から成り、人財に対する課題もさまざまです。主要会社の人事部長が参画する近鉄グループ人事会議を2カ月に一度開催し、各社の人財の過不足状況や取組みについて情報交換し、実施すべき施策について協議しています。個社が抱える人事的な問題を、グループを横断した人財の有効活用や知識の共有等により解決するなど、グループの総合力向上を図っています。
また、採用活動の一環として、近鉄グループ合同セミナーの開催や、従業員の能力の底上げを図るため、近鉄グループ合同研修を実施しています。

主要会社：近鉄GHD㈱、近畿日本鉄道㈱、近鉄不動産㈱、㈱近鉄・都ホテルズ、㈱近鉄リテーリング、㈱近鉄百貨店、ＫＮＴ－ＣＴホールディングス㈱

近鉄グループでは、グループ各社の実情に応じて、経営戦略の実現に必要な人財像を定めて採用に取り組んでいます。各社共通して、経営環境の激しい変化に対応するために、既存の考えに捉われず新しいことに挑戦できる人財確保や、新たな価値を生み出すために人財の多様性確保に力を入れ、新卒・中途を問わず柔軟に採用しています。
また、差別のない公正な採用選考を基本方針とし、採用においては人権を尊重し、地域、性別、年齢、性的指向、障害、国籍、人種、宗教といったあらゆる差別はしていません。

近鉄グループがお客さまに多様な価値を提供することで持続的に成長していくためには、異なる知識・経験・個性を持つ多様な社員が必要と考えています。新たな知見を取り入れるためにキャリア採用（中途採用）に取り組んでいるほか、例えば近畿日本鉄道㈱においては、過去に女性の深夜業が禁止されていたことから、従業員総数に占める女性の比率が低くなっていますが、現在は特に女性の採用に力を入れて取り組んでいます。
また、障がい種別に関わりなく、年間を通して新規採用を行っており、法定雇用率の達成、維持向上を目指しています。

「近鉄グループ中期経営計画2024」において、重点施策のひとつとして「DXによる新規事業・サービスの創出」を掲げており、各事業のリアルの強みを活かしたオンラインビジネスの拡大を目指しています。その実現のため、当社では、新卒採用において事務系とは区分して総合職情報系の募集枠を設けて採用活動をしているほか、キャリア採用（中途採用）においても将来の経営層候補者としてDX推進・IT統括業務の経験者を即戦力として採用しています。

当社では、近鉄グループの昇進や賃金制度をはじめとする人事制度は、事業会社ごとに異なりますが、各社において昇進時に社内試験を課すなど公平な基準により評価し、社員の働きがいややる気を最大限に引き出せるよう、整備・運用を行っています。

2017年8月、個人と組織のパフォーマンスを高めることを目的に、人事基本情報、職務履歴、自己申告、評価といった社員一人ひとりの情報を一元管理する、タレントマネジメントシステムを導入しました。今後、対象者を拡大し、情報の蓄積、分析を進めることで、経営環境に合わせた人事戦略の策定に役立てていきます。

近鉄沿線でお仕事を探されている方を中心に、駅ナカ・駅チカのコンビニ、カフェ、レストラン、スーパー、百貨店、ホテルなど、近鉄グループの多種多様なパート・アルバイト・契約社員などの求人情報の紹介および応募受付をワンストップで行うことができる「近鉄おしごとステーション」を設けています。2022年3月末現在、グループ32社が参加し、2017年3月開設からの累計応募総数は約83,200件、採用者数は15,100名です。

ポスター

近鉄グループでは社員が入社後も持続的に成長するように、グループ各社において計画的な研修や、自己啓発支援・資格取得支援等を実施しています。また、広くグループ社員の自己研鑽を促すため、近鉄グループ共通資格合格祝金制度を設け、特定の資格を取得した者を対象に支給しています。

当社では、将来のグループ経営幹部育成を念頭に置いた「あるべき人材像」を定め、新入社員から部長クラスまで、その人材像に基づいた採用、階層別研修、評価制度、登用などを行うことで、グループを牽引する人材の育成に努めています。また、タレントマネジメントシステムを用いて各種情報を社員毎に一元管理することで、社員個々の特徴、強み・弱みを押さえた育成や配置転換に活用しています。

「あるべき人材像」の具体的内容（抜粋）

当社の研修体系図（2021年度実績）